こんにちは！狭山不動産 広報課のFです。
狭山不動産「SAN+」の耐震等級3について、その安全性についてお話させていただきます。
木造住宅の構造安全性確認方法（計算方法）は、建築基準法 構造計算（許容応力度計算）、品確法 性能表示制度（耐震等級計算）、建築基準法 仕様規定と3つの種類があります。
1.建築基準法 仕様規定：基本、全ての木造住宅
2.品確法 性能表示制度（耐震等級計算）：長期優良住宅、性能評価住宅
3.建築基準法 構造計算（許容応力度計算）：木造3階建て、延床満席５００㎡超
１の仕様規定で行う構造設計では耐力壁が最も少なくて済み、２の性能表示計算、３の許容応力度設計と詳細な計算をすればするほど複雑になり必要な耐力壁の量は増えていきます。 計算が煩雑で面倒、しかも費用と時間がかかり１の仕様規定で大部分の建築が可能なため簡単に済ませてしまおうという会社が多いのです。
「性能表示計算」と「許容応力度計算」の違いについて
耐震等級2以上を確保するには性能表示計算か許容応力度計算が必要になります。
ではこの2つの違いは？
シンプルに言うと、性能表示計算と許容応力度計算では必要な耐力壁の量が違います。許容応力度計算の方がより多く耐力壁が必要になってきます。
住宅専門誌の記事でモデルケースでの検証が行われていましたが、性能表示計算での耐震等級３の必要耐力壁量が、許容応力度計算の耐震等級２の必要耐力壁量を満たしていないというケースもありました。もちろん建物の間取りや立地条件などで耐震性に違いがでます。耐力壁の量だけで安全性を語ることはできないのも事実です。しかし、耐震等級という結果だけでは「住宅の安全性」が見えないのもまた事実です。
許容応力度計算を実施する方が明らかに「住宅の安全性」が担保されます。
熊本地震の被害状況を見ても耐震等級3の重要さがわかります。
「耐震等級？そんなの知ってるよ」という方は、もう一歩踏み込んでください。
その耐震等級はどのような計算によるものなのか住宅会社に確認してみてください！
「許容応力度計算による耐震等級３」
このキーワードだけでも覚えておいて損はありません！
これから家を建てようと考えられている方、購入を考えられている方、間取りの相談途中の方、今からでも遅くないですので担当者に聞いてみてください。おそらくは、多くの耐震等級3が性能表示計算（品確法）での取得になっていると思います。SAN+の家は、「お施主様に安心して永く住んでいただく」という狭山不動産グループのモットーのもと、労力と時間、コストをかけて「許容応力度計算」での構造計算にこだわっています。
人生最大の買い物だからこそ、家族を守る家、安心安全な家づくりをしていきましょう。
