不動産ブログ

【オーナーズインタビュー】光と温もりに溢れる平屋 - R+houseの家づくり

こんにちは、広報課Mです！

今回ご紹介するのは、建築家とつくる高性能デザイン住宅「R+house（アールプラスハウス）」のオーナーズインタビューです。
「光と温もりに溢れる平屋」をテーマにした住まいが完成し、その魅力やこだわりをオーナー様に伺いました。

R+houseとは？

R+houseは、建築家とつくる高性能住宅。デザイン性だけでなく、高気密・高断熱・高耐震を兼ね備えた住宅性能を誇ります。
今回ご紹介するお住まいも、快適な暮らしを実現するための工夫が随所に施されています。

建物スペック

• 建築家： ナカノハジメ
• 所在地： 埼玉県川越市
• 延床面積： 84.32㎡（25.51坪）
• 敷地面積： 232.54㎡（70.34坪）
• 家族構成： 夫婦二人
• UA値（外皮平均熱貫流率）： 0.32W/㎡・K（断熱等性能等級6相当）
• C値（相当隙間面積）： 0.21㎠/㎡（極めて高い気密性で快適な室内環境を維持）

担当スタッフより

担当スタッフ（アップルホーム営業部 営業2課）

初めてお会いした時からお引き渡しに至るまで、お施主様の家づくりへの熱意が非常に強く、その思いがそのままカタチになったようなお家だと思います。

オーナー様のこだわりポイント

リビング

南向きの大きな窓から自然光がたっぷり入るリビング。温かみのある無垢材の床が心地よい空間を演出します。

バックカウンター

キッチン背面のおしゃれなバックカウンターと飾り棚で魅せる空間に

ダイニング

食事の時間を楽しく過ごせる、ゆとりのあるダイニングスペース。シンプルなデザインがインテリアと調和しています。

玄関収納

シューズクロークを設け、玄関をすっきりと保てる設計。靴やアウトドア用品の収納も充実しています。

洗面スペース

朝の混雑を避けられるよう広めに設計された洗面スペース。おしゃれなタイルがアクセントになっています。

キッチン

シンプルながらも、高級感を感じさせるデザインが魅力なGRAFTEKT（グラフテクト）のキッチン

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春の売却が成功しやすい理由

春は多くの人が新生活をスタートする時期。住宅市場も活発になり、売却のチャンスが広がります。

新年度の動きを活かす売却計画

3ヶ月の専任媒介期間を考慮し、2月～4月に売却活動を始めるのがベスト。計画的に売却を進めることで、より高い価格で売れる可能性があります。

学区域や通勤の利便性を意識する

特にファミリー層は学区域を重視。春に購入を決めることで、新学期に間に合わせるケースが多く、早期売却につながりやすいです。

狭山不動産で春の売却を成功させよう

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【狭山市親元同居・近居支援補助制度】でお得に住み替え！補助金の詳細と活用方法

こんにちは、広報課Mです！

狭山市では、親世帯と同居・近居する方を対象に【狭山市親元同居・近居支援補助制度】を提供しています。
家族と近くに住むことで育児や介護の負担を軽減し、地域の活性化を図る狙いがあります。制度の詳細と申請方法、さらに狭山不動産で活用できるポイントについて解説します！

補助金の内容

補助額の例： 夫婦+子供3人の世帯が新築住宅を市内事業者と契約された場合 → 50万円

補助制度と併用可能な制度

この制度は狭山市（地方公共団体の補助制度）が提供しているため、国土交通省の「子育てグリーン住宅支援事業」とも併用が可能です。
住宅取得を検討している方は、補助制度を賢く活用し、お得に住まいを手に入れましょう！

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子育てグリーン住宅支援事業を解説！2025年のマイホーム建築をお得にする方法

こんにちは、広報課Mです！マイホームを考える際、国の補助金を活用することで、よりお得に家を建てることができます。今回は2024年11月に発表された「子育てグリーン住宅支援事業」について、詳しく解説します。

子育てグリーン住宅支援事業とは？

この事業は、2050年カーボンニュートラル実現を目指し、省エネ性能の高い住宅を取得する子育て世帯・若者夫婦世帯を支援する補助金制度です。昨今の物価高騰の影響を大きく受ける子育て世帯に向けて、一定条件を満たした住宅の新築やリフォームに対し、最大160万円の補助金が支給されます。

補助の対象と条件は？

補助を受けるには、以下のいずれかの住宅性能基準を満たす必要があります：

狭山不動産の分譲地でSAN+を建てた場合、長期優良住宅に該当し、80万円の補助を受けることができます。

対象住宅の基準

• GX志向型住宅：高断熱・高効率な設備を採用し、再生可能エネルギーを含む一次エネルギー消費量を100％以上削減できる住宅。
• 長期優良住宅：耐久性・省エネ性・耐震性に優れ、地方自治体の認定を受けた住宅。
• ZEH水準住宅：断熱性能の向上や省エネ設備を活用し、一次エネルギー消費量を20％以上削減できる住宅。

既存住宅をリフォームする場合

リフォームも補助対象となる場合があります。たとえば、断熱改修や太陽光発電の設置が対象となります。

新築住宅の場合は1戸当たり一律の補助金額でしたが、リフォームの場合は異なります。工事内容それぞれで規定された補助額を合わせた額が補助額となるため、“上限”60万円となるのです。

子育てグリーン住宅支援事業の利用方法

申請と受付スケジュール

申請は登録事業者を通じて行います。受付期間は2024年11月22日から2025年12月31日までですが、予算が上限に達し次第終了となるため、早めの申請をおすすめします。

基礎工事より後の工程の工事への着手：2024年11月22日以降

基礎工事の完了：建築着工～交付申請まで（遅くとも2025年12月31日）

他の補助金制度と併用できるの？

【新築住宅の場合】

新築の住宅がGX志向型住宅・長期優良住宅・ZEH水準住宅のいずれかに当てはまっている場合、子育てグリーン住宅支援事業と併用できる補助事業としては、「DR（※）に対応したリソース導入拡大支援事業（仮）」が考えられます。これはDRに活用できる家庭用等蓄電池システムの導入をサポートするもので、補助率は1/3以内となっています。「太陽光発電の導入は決めたけど、蓄電池はどうしようかな」と考えている世帯にとって、この補助事業も含めて住宅会社と相談してみると良いかもしれません。

※ディマンド・リスポンスの略称。電力の使用量を制御して、電力需給バランスをとる仕組み。

また、狭山市が提供する 「狭山市親元同居・近居支援補助制度」 も併用が可能です。この制度を活用することで、よりお得に住み替えができる可能性がありますので、ぜひ詳細をご確認ください。

【リフォームの場合】

以下の補助金と併用可能です：

• 先進的窓リノベ2025事業（最大200万円補助）
• 給湯省エネ2025事業（最大20万円補助）

お問い合わせ

狭山不動産では、補助金を活用した家づくりのサポートを行っています。詳しくはお問い合わせください。

「雨漏りがある家でも売却できるの？」と不安を抱えていませんか？ 狭山不動産の売却専門店では、雨漏りのある中古住宅でも適正な査定を行い、売却のサポートをいたします。 また、当社グループ内のリフォーム会社と連携し、必要に応じて補修や改修の提案も可能です。

多くの方が「雨漏りしている家は売れないのでは？」と考えがちですが、実際には市場でのニーズもあります。購入希望者の中には、価格を抑えて購入し、リフォームを前提に考えている方もいます。

雨漏りのある住宅を査定する際、以下のポイントを確認します：

• 雨漏りの発生箇所とその広がり
• 屋根や外壁の状態
• 室内への影響（カビやシミなど）
• 修繕歴の有無

これらを総合的に判断し、適正な価格で査定を行います。

狭山不動産のグループ会社「アップルホーム」では、雨漏りの修繕やリフォームにも対応しています。 必要に応じて補修を行い、より良い状態で売却することも可能

まずは無料査定からスタート！ 現在の状態を確認し、最適な売却プランをご提案します。

築年数が古い家でも売れる！ 狭山不動産の強みとは？

「築年数が古いから売れないのでは？」と心配される方も多いですが、実は発想と提案次第で売却の可能性は大きく広がります。狭山不動産（株）仲介・買取センターでは、築年数が古くても、小さな家でも、最適な売却プランを提案し、多くの成功事例を生み出してきました。

築年数が古い家の売却で重要なポイント

築年数が古い家を売却する際に、以下のポイントが重要です。

• リフォームor現状売却：リフォームの有無で売却価格が変わる
• 市場価値の見極め：築年数だけでなく、立地や需要も大事
• 売却戦略の立案：ターゲット層に合った売り方を提案

狭山不動産の「売却専門店」ができること

狭山不動産の仲介・買取センターは、単なる売却支援にとどまらず、築年数が古い物件でも「資産」としての魅力を引き出す提案を行います。

例えば、築30年以上の家でも、耐震補強やリノベーション提案を加えることで市場価値を上げ、より早く高く売ることが可能です。

狭山不動産の無料相談で安心の売却を

「古い家をどう売ればいいかわからない」とお悩みの方は、ぜひ狭山不動産の無料相談をご利用ください。狭山市・所沢市・入間市エリアの売却専門スタッフが最適なアドバイスをいたします。

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相続登記の義務化が始まりました。まずは売却専門店に相談を。

2024年4月1日より、相続登記が義務化されたことをご存知でしょうか。これにより、不動産を相続した際には、一定の期間内に登記を行うことが法律で定められました。この記事では、相続登記の義務化に伴う影響や、相続物件の売却を検討する際のポイントについて詳しく解説します。

相続登記の義務化とは？

これまで、不動産の相続登記は義務ではなく、任意とされていました。しかし、相続登記が行われないまま放置されるケースが増加し、所有者不明の土地や建物が社会問題となっていました。これを解決するため、2024年4月1日より相続登記が義務化され、相続人は不動産を取得したことを知った日から3年以内に登記を申請する必要があります。

相続物件の売却は可能？

相続登記が完了していない不動産でも、売却することは可能です。ただし、売却手続きを進める上で、相続登記が未了の場合、買主への所有権移転登記がスムーズに行えない可能性があります。そのため、売却を検討する際には、まず相続登記を行うことが望ましいです。

相続登記の手続きと注意点

相続登記を行うためには、以下の手続きが必要となります：

• 遺産分割協議：相続人全員で遺産の分割方法を協議し、合意を得る必要があります。
• 必要書類の収集：被相続人の戸籍謄本や相続人全員の戸籍謄本、住民票などが必要です。
• 登記申請書の作成：法務局に提出する登記申請書を作成します。

これらの手続きは専門的で複雑なため、司法書士などの専門家に依頼することをおすすめします。

狭山不動産との連携でスムーズな売却を

相続物件の売却を検討されている方は、まず専門家に相談することが重要です。狭山不動産では、司法書士と提携し、相続登記から売却手続きまでトータルでサポートしております。これにより、複雑な手続きも安心してお任せいただけます。

また、狭山不動産は埼玉県狭山市、所沢市、入間市を中心に自社分譲物件や仲介物件を取り扱っており、地域に密着したサービスを提供しています。相続物件の売却をご検討の際は、ぜひ一度ご相談ください。

まとめ

相続登記の義務化により、不動産の相続手続きがこれまで以上に重要となりました。相続物件の売却を検討する際は、まず相続登記を行い、専門家と連携してスムーズな手続きを進めることが大切です。狭山不動産では、地域に根ざした豊富な経験と専門知識で、皆様のご相談をお待ちしております。